横浜オムニバス通信

楽しい会話を地域コミュニティに取り戻せないか？

　子供の頃、地方の小都市に育ちましたので、ご近所の人々が会話をしている
風景に出会いました。町内会の会合やお店の前での立ち話や夏は縁台で涼んだ
り、将棋をさしたりしていました。このような付き合いが出来たのは、親の代
からの知合いだったり、冠婚葬祭など近所の互助制度があったからでしょう。
　今住んでいるこの街では、ご近所の方とは挨拶程度で、ほとんどお話しする
機会はありません。知り合ったご近所のかたは、偶々ここに住んでいるだけで、
ここが自分の街とは思っていないということを言われていました。
　親しくお話するのは、元の会社の同僚や友人や趣味のサークルの仲間たちで
、ご近所とはなるべく距離を保っておくというのが一般的な都会人の近所付合
いではないでしょうか。
　この街も高齢化が進み、防災や防犯や介護などご近所の相互支援が必要にな
ってくると思われます。最近、一人暮らしになり都心のマンションに引っ越す
人も増えてきました。住民の孤立化がますます街や住民を危険にしていると思
われます。東本郷地区まちづくりプラン（素案）が出来ましたが、ほとんどの
住民はその存在すら知らないようです。せめてご近所でこのような問題を話す
場がないのかと思います。このように生活の実感から積みあがっていったまち
づくりプランでないと、絵に描いた餅になりかねないと思っていますが、皆さ
んの街では、どうなのでしょうか。　　　　　　　　　　　　（文責　　多賀）

92号巻頭言

　皆さん、明けましておめでとうございます。

　昨年は台風の最多上陸記録、新潟中越地震、15万人以上の死者を出したスマトラ沖大地震による津波など胸が痛む自然災害が起こった。阪神・淡路大震災の教訓が新潟中越地震に生かされなかったようになぜ悲劇は繰り返えされるのか。

　ちり津波の教訓で49年に太平洋津波警報センターがハワイに設立され、その後の５件の大規模津波についてはすべて事前に警報を発している。92年にインドネシア政府が同様なシステムの設置が検討し、日本に技術支援をもとめる計画があったが、官僚機構のなかに埋没し実現しなかった。

　また、津波をほとんど経験していないインド洋沿岸の国や地域に今回警報が届いたとしても、避難行動につながったかどうか分からないといわれている。日本でも2003年5月26日に大船渡で発生した地震では、震度６弱を観測したにもかかわらず、津波危険地域にいた人の多くが、テレビやラジオから津波情報を得ようとして避難しなかった。

　新潟中越地震やインド洋津波でも被災地が必要としている物資が届かず、救援物資が山済みになっている。被災地から情報を集め、物流をコントロールする救援支援センターが機能していない。

　今年は、横浜市民メディア連絡会などでこのように重要な災害時の情報機能をテーマに「災害と市民メディアシンポジウム」を開催したいと考えている。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（文責　多賀）